薬局の人件費は適正か？

損益計算書の見方

皆さんは、自分の薬局の損益計算書を見たことがあるでしょうか？
損益計算書のことを、英語で「Profit and Loss statement」と言うので、 P/L、PLなどとも表記されます。

薬局の人員、薬剤師数が適切かどうか、というのを薬機法の「処方箋40枚につき薬剤師1人」という点だけで判断してしまうと今後法律が見直された場合、「忙しいから薬剤師or事務を増やしてほしい」という要望を上に上げるための材料がなくなってしまう。

そのために、上司や経営者を納得させるための数字を学んでおく必要がある。

労働分配率

人件費が適切かどうかというのを判断する指標として、「労働分配率」があります。
人件費÷粗利（売上総利益）×100　で計算できます。

粗利とは、売上高から売上原価を差し引いたものです。
売上原価とは期首在庫＋当期仕入高－期末在庫で計算されます。

経済産業省が毎年公表している業種別労働分配率の平均は、製造業50.8％、卸売業49.5％、小売業50％となっています。
労働分配率は業種や規模によってばらつきがあるものの、50％程度に抑えておくことが会社の経営上よいとされます。

薬局は、他の業種に比べて薬剤師の人件費が比較的高いので、労働分配率は60%を超えています。

私の勤務している薬局のPLを調べたら、労働分配率は50%程度だったので、「俺の年収1000万円にしても労働分配率60%切るぞ」ということがわかりました。
それはまあ、冗談というか、それよりも薬剤師もう1人雇ってほしいというのが本音ですが。

とにかく、損益計算書を見て、労働分配率を計算して、色々とシミュレーションしてみると、自分の仕事上の負担が妥当なのかどうなのか、会社に搾取されてやいないか、この薬局はブラックなのか、色んな事が見えてきます。