健康食品って本当に効くの？

健康食品って本当に効くの？

健康食品やサプリメントについて、「これって本当に効くの？」という疑問を持つ方は少なくありません。ドラッグストアやインターネット上で数多くの製品が並ぶ中、商品に関する質問を受ける機会も多いのではないでしょうか。

薬剤師として接客する中で、「何に効くの？」「疲れにいいの？」「飲んだら痩せる？」といった質問をされることがあります。ですが、健康食品と医薬品では根本的に法律上の位置づけや“効能”の取り扱いが異なるのです。

健康食品の法的位置づけ

「健康食品」は法律上の明確な定義があるわけではなく、一般的には健康の保持・増進に役立つことを目的に販売・利用されている食品全般を指します。法的には食品衛生法で規定されており、医薬品のような「効能効果の証明」は不要です。

一方、医薬品は薬機法（旧薬事法）で厳しく管理され、効能効果を裏付けるための臨床試験が義務づけられています。この違いにより、健康食品は効果に関する信頼性が医薬品とは大きく異なるのです。

「効く」と言ってはいけない？

健康食品は「疲労回復」「老化防止」「免疫力アップ」などの効果を謳うことはできません。これは薬機法で定められた“医薬品的効能効果の表示禁止”に基づくものです。

たとえば、

「血圧を下げる」→ NG（医薬品的表現）
「血圧が高めの方におすすめ」→ OK（特定保健用食品など許可表現）

表示可能な表現には細かなガイドラインが存在し、誤解を招く表現や、事実を誇張するような広告は法律違反とされます。

健康食品の種類と分類

健康食品には以下のような分類があります：

・特定保健用食品（トクホ）
国が許可した「特定の保健効果がある」と認められた食品。審査が厳しく、表示内容も規制されている。

・栄養機能食品
特定の栄養成分（ビタミンやミネラルなど）を一定量含み、その栄養補給を目的とする食品。国の個別審査は不要。

・機能性表示食品（2015年以降）
事業者が科学的根拠を届け出ることで、機能性を表示できる食品。ただし、国の審査・認可はない。

健康食品と医薬品の違い

項目	健康食品	医薬品
法的根拠	食品衛生法・健康増進法	薬機法（旧薬事法）
効能効果の表示	原則不可	可（添付文書で明記）
臨床試験の実施	義務なし	義務あり
品質・含有量の管理	自主基準	厳密な規格あり

サプリメントの問題点

健康食品に含まれるサプリメントには、以下のような問題点があります。

・含有量が不明・不安定
表示されている成分量が実際とは異なる製品もあり、同じ商品でもロットごとに成分量がばらつくことがあります。

・成分の相互作用が不明
サプリメントは複数の植物由来成分を含むことが多く、医薬品との相互作用のリスクがあります。

・無承認成分の混入
特にダイエットや強壮系サプリでは、医薬品成分が違法に添加されていたケースも。インターネット通販や個人輸入品は注意が必要です。

・エビデンスの誤解
「実験で効果あり」とされる内容の多くは、動物実験や試験管レベルの研究です。ヒトでの有効性を示すRCT（ランダム化比較試験）は非常に限られています。

天然だから安全？

「天然だから体にいい」「自然なものは安心」といった印象がありますが、それは必ずしも正しくありません。

天然成分には、未解明な化合物が多数含まれていることもあり、品質や効果の安定性に欠ける場合もあります。逆に、化学合成品は成分が明確で安定しているという利点があります。

健康被害が出た場合の対応

医薬品であれば、医薬品副作用被害救済制度により、一定の条件を満たせば補償が受けられます。

しかし健康食品については、同様の制度は存在せず、被害が出てもPL法（製造物責任法）などによる民事訴訟しか道はありません。その場合でも、因果関係の立証が難しいため、実際の補償に至るケースはごく少数です。

薬剤師としてできること

健康食品は医薬品とは異なり、明確な効果が証明されていないケースがほとんどです。そのため、薬剤師として以下のような対応が求められます：

・「薬ではないこと」「効果が確立されていないこと」を丁寧に伝える
・誇大広告に惑わされないよう、正しい情報提供を行う
・医薬品との相互作用や健康状態への影響を確認する

健康食品は“効かない”とは一概に言い切れませんが、“効く”とも安易に言えない存在です。

重要なのは、個々の商品がどのような法的位置づけにあるか、表示されている内容に科学的な根拠があるのか、そして何より、使う人が納得できる形で選べるかどうかです。

薬剤師として、エビデンスに基づいた情報提供と冷静な判断で、患者や消費者の健康に寄り添う対応が求められます。