更新日:2017年2月16日.全記事数:3,171件.

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死因はCTでわかる?


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進む死亡時画像診断活用

進む死亡時画像診断活用…茨城 アラカルトニュース yomiDr.-ヨミドクター(読売新聞)

 死因不明の遺体を解剖前にコンピューター断層撮影法(CT)などの技法で分析し、内部の異変を調べる「死亡時画像診断(Ai)※」の活用が進んでいる。

 茨城県警捜査1課によると、2007年の利用は1件だったが、昨年は62件に達した。検視でわからない遺体の内部損傷を明らかにできるため、同課は今後も活用を進める方針だ。

 ◆解剖の限界

 見つかった遺体は、管轄する警察署員が検視を行うが、事件性の有無の判断が難しければ専門職の捜査1課検視係が加わる。それでも判断できない場合は、司法解剖で死因を究明する。

 警察庁の有識者研究会は昨年、「5年以内に司法解剖率20%、将来的には50%」と目標を提言した。県警は07年に6人だった検視係を今年までに21人に増員したが、検視官の臨場率50%には届かない。県内では昨年、遺体4408体のうち司法解剖したのは313体で目標にはほど遠い。司法解剖できる機関が少なく、捜査1課の検視官(警部以上)の立ち会いも必要なためだ。

 ◆Aiの効果

 そこで威力を発揮するのがAiだ。検視官が臨場できない場合でも体表の写真に加え、CTやMRIにより、出血や骨折などの内部損傷がわかり、解剖前に死因を推測できる。外傷のない子供の遺体でも、Aiで内部の出血を確認し、虐待が判明したケースもある。

 同課の飯村光昭検視官は「遺体をチェックできる方法が増えた」と効果を実感している。

 ◆究明は3割

 ただ、医学関係者の中では、「Aiで非外傷性死因がわかるのは3割前後」と言われ、薬物死や心臓死などはわからない場合もある。飯村検視官はAiを「現時点では、あくまでも司法解剖の補助」と前置きしたうえで「死因究明につながる効果は大きい」と期待する。

 県警は昨年、16施設の協力を得てAiを実施。Aiを死因の判断材料の一つとして活用する方針で、飯村検視官は「死因をある程度絞り込めるだけでも効果は大きい」と話している。

 ◆医師「効率上がる」

 Aiは解剖医にとっても大きな武器となっている。Aiを導入している筑波メディカルセンター病院(つくば市天久保)で、司法解剖も行っている早川秀幸医師は「Aiで解剖の効率が上がる」と語る。

 早川医師は解剖を請け負う「筑波剖検センター」でセンター長を務め、昨年5月から司法解剖も行っている。昨年は28体、今年は10月末までに71体を解剖しているが、事件性のない遺体を解剖する行政解剖と兼務のため、負担は大きい。

 解剖は3時間以上かかることもあるが、死後CTの撮影は数分。早川医師は「解剖の代わりにはならないが、解剖の効率を上げられる」と語る。

 ただ、同病院では死後CTの専用機はなく、撮影できているのは「まだ1割程度」という。すでに20以上の都道府県で遺体専用のCT機が設置されているといい、放射線科の塩谷清司医師は「専用機があれば、もっと多く撮影できるはず」と話している。

 <メモ>死亡時画像診断(Ai) 検視と画像診断を組み合わせた英語「オートプシー・イメージング」の略。CTやMRIで断層撮影し、外見からはわからない遺体内部の損傷を透視する。医師で作家の海堂尊さんの小説「チーム・バチスタの栄光」で紹介され、一般にも知られ始めた。

(2012年12月3日 読売新聞)

Aiで非外傷性死因がわかるのは3割前後。

そんなもんか。

費用対効果の問題かな。

死後画像で十分はわずか3%

「死後画像で十分」はわずか3% 厚労省研究班の調査で – 47NEWS(よんななニュース)

 診療に関連して死亡した患者152例の死因を死亡時画像診断(Ai)と解剖の両方で調べた結果、所見がほぼ一致したのは20%で、「Aiだけで死因が究明できた」と医師が判断したのはわずか3%だったことが12日、厚生労働省研究班の調査で分かった。
 診療関連死をめぐり、解剖と比較したAiの効果検証は初めて。調査に当たった深山正久東大教授(病理学)は「診療関連死の死因調査では、解剖の代わりにはならない」と分析。遺体を傷つけないAiを遺族が求めるケースが増えつつあるが「限界を十分に説明し、あくまで補助的に使う必要がある」としている。
 調査は09年度に東大病院や筑波メディカルセンター病院など7機関で実施。152例はほとんどが各機関で診療中に亡くなった患者で、遺族の了解を得てCTで遺体の画像を撮影した上で解剖。その後、放射線科医約10人に画像と解剖所見を比較してもらった。
 その結果、「Aiと解剖所見の一致水準が高い」と判断されたのは37例(24・3%)。詳しい組織検査まで実施した125例に限ると26例(20・8%)にとどまった。

CTはあくまで補助的なもの、ということですね。

でも解剖できないんだから、しょうがない。

解剖医が足りないから。

CT、死因推定に有用

CT、死因推定に有用…厚労省研究班調査 医療ニュース yomiDr.-ヨミドクター(読売新聞)

解剖補完する効果
 死因究明にコンピューター断層撮影法(CT)などを利用する「死亡時画像診断」について、厚生労働省研究班(代表=深山正久東大教授)が152の死亡例について調べたところ、半分近い75例で死因の推定が可能との結果が出た。
 日本では、死因不明の「異状死」で解剖を実施する割合が小さく、体制不備が指摘されている。研究班は「解剖の補助として一定の有用性がある」としており、この結果を基に同省は、画像診断の活用法を探る有識者の検討会を設置し、15日に第1回会合を開くことにしている。
 調査は、2009年度に東大の医学部など計7施設で行われた病理解剖や司法解剖など152例を対象に実施。画像診断をしてから解剖も行い、それぞれで突き止めた死因などを比べたところ、75例で死因とみられる疾患が一致。このうちの5例は死因以外の細かい疾患もほぼ一致した。残る70例は死因以外の疾患では食い違いがあり、正確な死因特定には解剖が必要なケースだったが、解剖を補完する効果は期待できた。
 警察庁によると昨年、死因究明のために司法解剖か行政解剖が行われたのは、異状死(交通事故関係を除く)16万858体のうち、約10%の1万6184体。医師を確保するのが難しいことなどが原因だ。このため同庁では今年から研究会を設けて体制強化を検討しており、同省は診断法の面から死因究明体制の支援を目指す。同省の検討会には警察庁職員がオブザーバーで参加する。深山教授は「画像診断は現状では解剖の代替とは言えないが、解剖が難しい部位の情報を得たり、より的確な解剖を行うための事前情報を得ることが期待できる」と話している。
[解説]「異状死」解剖10%のみ
 昨年、警察が扱った死因不明の「異状死」で解剖が行われたのは約10%。それ以外は警察官や医師が外見や触診だけで事件性の有無などを判断したが、解剖せずに死因を正確に突き止めるのは極めて難しいとされる。米国や英国では、捜査機関とは別に死因究明の専門官を置き、フィンランドでは死因が分からなければ解剖を義務付けている。
 死因究明の体制不備は事件の見落としにつながる恐れがある。時津風部屋で力士が暴行を受けて死亡した事件では、警察は当初、病死と判断していた。日大の内ヶ崎西作准教授(法医学)は「死因究明は、労災認定や生命保険、損害保険など故人の最後の人権を守り、遺族の権利保護にもつながる。医療政策にも影響する」とその重要性を指摘する。
 解剖率向上は急務だが、犯罪の疑いがある時に行う司法解剖については大学の法医学教室の人員・予算不足が目立つ。疫病など公衆衛生の観点から行う行政解剖の9割を担う監察医制度は大都市部にしか存在しない。
 専門家は、画像診断が解剖の必要性を判断する材料になるほか、医療機関で起きた診療関連死でも解剖を望まない遺族に死因を説明する際の資料になると指摘する。解剖の体制強化とともに、補完的に画像診断を取り入れることも早急に検討すべきだ。

解剖医が少ないんだから、こういう画像診断も取り入れるべきですね。

異状死で解剖が行われたのは約10%、て見過ごされている事件もかなりあるんでしょうね。

医者よりも警察のほうが死因がわかる?

検視で「病死」 翌日の解剖で「殺人」…茨城県警 医療ニュース yomiDr.-ヨミドクター(読売新聞)

民家の女性遺体 のどの骨折確認
 水戸市で2月11日に女性が自宅で殺害されているのが見つかった事件で、茨城県警水戸署が遺体発見当初の検視で「心不全による病死の疑い」と判断していたことが、捜査関係者への取材で分かった。
 発見翌日、県警捜査1課が遺体の写真を見て不審点に気づき、司法解剖したところ窒息死と判明。女性ののどの骨が折れていたことなどから、15日、一転して殺人事件と断定し捜査本部を設置した。
 殺人事件の見逃しは防いだ形だが、首都圏や鳥取県で起きた連続不審死事件などで死因究明制度の不備が指摘される中で、解剖など詳細な医学検査をしないまま死因を判断する危うさを改めて示した。
 殺害されたのは、同市渡里町の無職木村はるさん(73)。木村さんは普段着姿のままあおむけに倒れ、遺体に目立った外傷はなく、「自然死に近い状態」(捜査幹部)だった。室内が荒らされるなど事件性を疑わせる痕跡もはっきりと表れていなかった。
 捜査関係者によると、同署は11日、検視に立ち会った警察医の診断を聞いたうえで「心不全」と判断した。しかし、翌12日朝、報告書を確認していた県警捜査1課が、木村さんのまぶた裏に確認された、血が斑点状に浮かぶ「いっ血点」の出方に疑問を抱いた。同日行われた司法解剖では、首に圧迫を受けたとみられるわずかな跡も確認された。
 遺族は、司法解剖が必要になったこともあり、14日に予定していた告別式を19日に延ばした。
 捜査幹部は読売新聞の取材に対し、「遺体に事件性をうかがわせる顕著なものがなく、判断が難しかったが、内部のチェック機能が働いた」と話している。
 元東京都監察医務院長の上野正彦氏の話「どの警察でも起こり得る事例で、現行制度が抱える問題が表れている。いっ血点は病死で出る場合もある。いっ血点が確認されれば司法解剖に回すシステムが望ましいが、解剖医の人員確保や予算不足の問題が生じる」
[解説]死因検視頼みの現実
 殺害された女性の死因を「病死」とした水戸署の判断は、法医学の専門知識が乏しい警察官や警察医に検視を頼る現行制度の欠陥を浮き彫りにした。今回の検視結果の「心不全」は、心臓が動かなくなったことを意味し、あいまいな死因とされる。世界保健機関(WHO)や厚生労働省は、安易に「心不全」との死因診断をしないよう呼びかけているが、死因不明の遺体解剖率が低い日本ではいまだに多い。
 警察官や検視に立ち会う警察医が、遺体を外見や触診で調べるだけでは、異状を完全に見抜くのは不可能という現実がある。ただ、死因を正確に判断するために必要な司法解剖にしても、茨城県の場合、筑波大の法医学者1人がほぼ一手に引き受けているのが現状だ。
 警察庁は現場への検視指導を強化し、全国の警察も検視担当を増員する傾向にあるが、警察だけでなく関係機関が足並みをそろえて現在の検視・解剖態勢を強化しない限り、犯罪の見逃しを完全に防ぐことはできない。

医者が死因を心不全とした後に、警察が殺人と見破ったと。

医者の診断も当てになりませんね。

というか、外見や触診だけでは難しいでしょう。でも簡単に解剖にはまわせないし。

遺体に外傷のない毒殺なら、簡単には見破れないでしょう。怖いですね。

時津風部屋の事件みたいに、外傷があっても死因は心不全になってしまうこともあります。

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